2015年度は「プレイステーション4」「Wii U」が牽引して増加へ

2015年度のテレビゲームハードの国内出荷額は前年度比7.5%増の1,440億円となった。2015年度は、「プレイステーション4(PS4)」および「Wii U」の増加で市場が活性した。携帯型においても「プレイステーション ヴィータ(PS Vita)」が大きなボリュームをさらに拡大させ、市場拡大に貢献した。

 

 

 

テレビゲームハード市場の販売チャネル動向

玩具専門チェーン店:

「トイザらス」等玩具専門チェーン店がテレビゲームハードの大きな流通チャネルとなっているが、近年は、eコマースにシェアを奪われつつある。

2015年は前年より1ポイント減の24%になるものと推定した。

玩具専門チェーン店の中でも、国内最大手の玩具専門チェーン店である日本トイザらスがその中でも特に大きなシェアを占めている。

 

eコマース:

アマゾン・ジャパンや楽天などが当チャネルの有力事業者である。その比率は年々増加しており、2015年は前年より3ポイント増の32%になるものと推定した。

もともとテレビゲーム機は欲しい機種が既に決まっているため、利便性や、割引率の高さなどからチャネルとしての優位性は十分あり、今後も一定のボリュームを維持していくものと考えられる。

 

家電量販店:

ビックカメラ、ヤマダ電機、ヨドバシカメラ等の家電量販店では、集客力のある商材の1つとしてテレビゲーム機の品揃えに注力している。

加えて、各量販店ではネット通販も行っており、リアル店舗と通販の両チャネルを生かせる環境にもある。

一方、テレビゲーム機を取り扱う問屋も、家電量販店を重要な取引先と捉えている。

流通チャネル比率としては前年と同じ24%と推定した。

当該チャネルは、玩具チェーン店、eコマースと並び、一定の販売量を保持している。

 

GMS:

ファミリー層を集客するため、テレビゲーム関連の商材を取り扱っている。

しかしながら、価格面から家電量販店やeコマース等には及ばず、流通チャネル比率は11%と推定した。イオングループやイトーヨーカ堂、ダイエー等が有力事業者である。

 

ゲーム専門店:

テレビゲーム専門店は店舗数そのものが減っていることや、中古商品(本項では市場規模に含めていない)の取り扱いを中心としている店が多いことから、流通チャネルに占める比率は年々縮小している。

流通チャネル比率としては前年より1ポイント減の2%と推定した。

ゲーム専門店では、価格や品揃えの面で量販店との差別化が困難になってきていることから、テレビゲーム販売以外の事業に事業領域をシフトさせている事業者が増えている。

 

その他:

上記以外では、百貨店や玩具専門店(個店)、コンビニエンスストア等が挙げられるが、市場全体に占めるそれぞれの比率は小さいものと推察される。

 

 

本稿の詳細データについては、下記調査レポートよりご入手いただけます。

2017年版 玩具産業白書