Facebookについて、若者が、自分の個人情報を提供する場合にどの程度の対価を求めているかについて整理した結果のご報告の続きです。
今回は、性別、年齢区分別、居住地別などで、この求める対価にどの程度違いがあるかを見ていきます。

Twitterでは年齢区分別の差が確認できましたが、Facebookでもやはり年齢区分別での違いが確認され、さらにこれに居住地別を掛け合わせた区分での違いが最も精度高く違いを確認できました。

Twitterでは、24歳以下の15-19歳、20-24歳は26,000円/年～28,000円/年程度でしたが、Facebookもこれはほぼ同水準でした。
25歳以上については、年齢区分別での違いよりも居住地別の違いが確認される結果となっており、首都圏＜近畿圏でとなっていました。

もう少し細かくみていくと、首都圏の25-29歳は36,654円/年、30-34歳は35,376円/年、近畿圏の25-29歳は42,528円/年、30-34歳は46,662円/年となっています。
最も高い金額である30-34歳近畿圏居住者と、最も低い金額である20-24歳近畿圏居住者を比較すると、大よそ1.8倍の差となっています。

witterではみられなかった、居住地別での差が確認できる調査結果でしたが、なぜFacebookだけこのような違いが出ているのかは、正直言ってわかりません。
（ただし、各グループのサンプルサイズが50-60程度と比較的小さいため、単純にサンプリング誤差である可能性もあります。）

また25歳以上で首都圏＜近畿圏となっている背景には、もしかしたら巷でイメージされるところの、近畿圏における文化・気質が出ている可能性もあります。
（それでは、なぜ24歳以下では出ていないかと言えば、まったくの当てずっぽうとなりますが、多くの方が学生で、ビジネス、商売の世界を経験していないから、という理由付けならできそうです・・・）

以上で、Twitter、Facebookに関する自らの個人情報の利用を許可する場合に求めたい対価についてのご報告は終了となります。
また近い将来、Twitter、Facebook以外についても同様の調査を行い、ご報告したいと思います。


（品川　郁夫）

＊本調査結果の詳細についてのお問い合わせは、矢野経済研究所 Xビジネス開発室までお願いします。